社長挨拶

モノづくりへの大きな誇り さらなる柔軟性・高品質への挑戦

髙原 隆一
Ryuichi Takahara

部品を確実に締結するリベッティングマシンは、家電、服飾から自動車、航空機、精密機器、医療機器まで、時代を超えてあらゆる分野で必要とされる技術です。

日本で最初にリベッティングマシンを手掛けた坪根弘直を創業者とする弘機商会は創業以来80年、独創的な発想と日本のモノづくりの心で、国内外の製造業に広く貢献して参りました。

リベッティングマシンのパイオニアとして1970年代初期には初代の打撃式に変わり、今日に至るまでスタンダードマシンに位置づけられる空圧式リベッティングマシンの製作を開始しています。

そして近年では世界に先駆けて次世代型サーボ式リベッティングマシンの開発に成功し、高精度、高速、低環境負荷などのメリットで、より高付加価値な用途に新しい可能性を開きました。

不断の改良を行い、より信頼される機会を提供すると言う創業者の精神は、私達の間で脈々と受け継がれています。

これからも弘機商会は確かな技術に基づいて、世界中のお客様のさまざまなニーズにお応えし、人が安心して暮らせる社会づくりに力を尽くしてまいります。

Spin Riveter® ブランドについて

Spin Riveter®ブランド発足

「Spin Riveter®」は、スピンカシメ機 + リベッティングマシン の造語です。

2017年、創業80周年をむかえ、新戦略を展開する上で、商品ラインナップをよりわかりやすく整理し、50年ぶりにフルモデルチェンジするにあたり、自社製品の認知向上のために、「Spin Riveter®」ブランドを立ち上げました。

Spin Riveter®ロゴ

スピンしながら、カシメを押し込んでいるイメージをデフォルメして表現。

タイプフェイスは「精密さ」と「先進性」を強調しています。

カラー設定は、「高品質」や「強さ」、「自信」をあらわすブラックの色に、矢印とRiveterのライトグリーンには、「柔軟性」や「共調・共有」の意味を込めています。

会社概要

社名 株式会社 弘機商会 (こうきしょうかい)
創立 昭和12年5月1日 合資会社弘機商会
株式改組 昭和26年9月15日 株式会社弘機商会
資本金 1,000万円
本社所在地 東京都大田区蒲田1丁目24-6
Tel 03-3732-5461(代)
Fax 03-3732-5464
E-Mail info@kokiriveting.com
事業内容 リベッティングマシンの開発・製造・販売
主要取引銀行 三菱UFJ銀行 蒲田支店
みずほ銀行 蒲田支店
三井住友銀行 蒲田西支店
主要納入先 SMC株式会社、テイ・エス テック株式会社、株式会社デンソー、
三井金属アクト株式会社、三菱電機グループ、株式会社ヨロズ等

お客様の業界で、導入実績が
あるかご確認いただけます。

沿革

1932年 (昭和7年) 日本の軽産業をけん引した「機械人」と後に称される
「坪根弘直」が現在の中央区銀座1丁目で商社業を開始。
1951年 (昭和26年) 大田区久ヶ原に株式会社弘機商会設立。
国内初の機械式カシメ機を発売。 特許多数取得。
1952年 (昭和27年) 大田区蒲田に研究室および組立場が完成。 本社を移転。
1971年 (昭和46年) 空圧式リベッティングマシンを開発。 特許多数取得。
1997年 (平成9年) 推力17.8kN、空圧最大級の#2604-Pを発売。
2006年 (平成18年) 世界初となるサーボ式カシメ機を発売。
2010年 (平成22年) 推力30kNの#2703を発売。
2017年 (平成29年) 創業80周年記念、空圧式カシメ機KOKI-5600シリーズ発売

 

当社は、国内で初めて機械式カシメ機を実用化したメーカーであり、
以来、時代の最先端を走る様々な機器を投入。
業界のパイオニアとして、現在に至る。

アクセス

東京都大田区蒲田1丁目24-6
電話番号:03-3732-5461

●電車でお越しのお客様

JR蒲田駅より徒歩8分
東急蒲田駅より徒歩10分
京急蒲田駅より徒歩12分

●お車でお越しのお客様

来客用駐車場が少数ございます。
※注意事項
周囲は、3t車以上は進入できない道路となっています。
また、平日8時~9時は周辺通学路のため、通行禁止となります。

SECURITY ACTION

株式会社弘機商会は、
「SECURITY ACTION」
二つ星を宣言します。

SECURITY ACTIONとは経済産業省所管の独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が創設した情報セキュリティ対策に取組むことを自己宣言する制度です。安全・安心なIT社会を実現するために創設されました。

弊社はお客様から大切なデータ・情報をお預かりしているという意識を常に持ち、今後も情報セキュリティ対策に取り組んでまいります。